大学プレスリリース2023.09.11
法政大学と東急不動産が共同研究 — ウェルネスオフィスがワーカーの作業効率及び健康状態に与える効果に関する経済便益を推計
学校法人法政大学（総長：廣瀬克哉、以下「法政大学」）、東急不動産株式会社（代表取締役社長：星野浩明、以下「東急不動産」）は、ダイキン工業株式会社（代表取締役社長兼CEO：十河政則、以下「ダイキン工業」）と共に、2022年よりウェルネスオフィス構築を目指し、新築オフィスの開発や既存オフィスの改善に向けて取り組んでいます。その一環として、法政大学は東急不動産が保有するオフィスビルに入居する企業61社を対象に、室内環境の実測調査及びワーカーを対象としたアンケート調査を実施しました。これらの調査を通じて、オフィス環境とワーカーの作業効率やプレゼンティーズム（健康問題によるパフォーマンスの低下率）の関係を分析しました。その結果、ワーカーによるオフィス環境に対する総合的な評価が高いオフィスほど、作業効率が向上し、プレゼンティーズムが低減することを確認しました。また、環境の悪いオフィスは、環境の良いオフィスと比較して、年間1人当たり約100万円多くの経済損失が生ずると推計されました。この研究結果は、建築環境工学の分野で著名な国際学術誌『Building and Environment』に掲載されました。